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「はっきり言って、副総裁辞任とかじゃなくて、もうすでに万死に値する人間であると。万死に値する存在であるとしか言いようがないです」
山本氏は「自国通貨建ての国債の発行という部分に関して、『なんの問題もない』『刷りゃあいいんだ、簡単だろ』と言ってきた人間が権力を取るまではそう言ってきて。権力を取った途端に渋りだす。確実に手のひら返しですよね」と指摘。
続けて「国の通貨発行権を使いながら全国にお金を回してデフレを終わらせるということを、ずっと言い続けてきた人間が完全に財務省の手先になっている」「副総裁とかそういう問題じゃなくて政治家自体を辞めた方がいいんじゃないかって話です」とキッパリ述べた。

山本太郎の福島県にまずは風評被害を謝罪しろだの、辺野古基地反日妨害活動に参加(チャイナの手先)してたことや、労働者の敵である大石明子は関西生コン連隊ユニオン極左暴力集団の武健一と密接なつながりを持ち、与野党グルにより「安倍やめろ」と選挙で勢いつかせるために宗教団体の勝共連合からも金をもらってんじゃないか?と疑われる「しばき隊」とのつながりも説明しろよ、ということはありますが、野党としての真っ当な総括と批判としては、正しい正論だとおもいますね。
万死に値する。その通りです。どれだけの人が緊縮財政で死んだのか、生まれる命が減っているのはデフレ不況で結婚が贅沢品だから、若者は将来を夢見ることを諦め、国民は格差拡大し、農薬たっぷりの野菜は入ってきて、がん保険が儲かるがアフラックだけが独占している、水道民営化で外資ヴェオリアを呼び込んだ。。。。この意思決定に必ずいたのは、麻生太郎でした。彼は日韓トンネル推進もしていましたね。ほら、経済政策とかよりも韓国ガーいちごが盗まれたーって騒いでいるあほなネトウヨは麻生太郎を怒れよ。
といってもこういう自民党支持者は狂っているので「麻生さんだけは、安倍さんだけは、何か考えがあったから仕方がない〜」と言う詭弁妄想で心を落ち着かせる悟りの境地に達しているので、安倍さんが売国奴と言う事実に耳も目も塞ぎ、日本が崩壊しているのに「安倍さんがなんとかしてくれるー安倍派閥誕生万歳」と思っているんですから、こういうのを心理面というよりは精神病であって「ストックホルム症候群」というわけでして。

ストックホルム症候群とは、
誘拐事件や監禁事件などの被害者が、犯人と長い時間を共にすることにより、犯人に連帯感や好意的な感情を抱いてしまう心理学用語「ストックホルム症候群」の語源となっている。

お願いだから野党は国会でモリかけ論争で与野党グルで売国政策を裏で通されるという不毛な国会論争はやめていただきたい。それを山本太郎ができるとは思えませんし、極左活動か移民政策のためには、人権を全面にだして擁護するでしょうし、国防強化については反対するでしょうし、はっきりいってれいわ新撰組が超積極財政をうたっても国家観がないので意味がないのですが、彼らよりも国家観のない、いや国家観を利用して人気を得ている政治家をぶった斬れる議員を、一人でも送り込めたら良かったとおもいます。残念です。
振り出しに戻っただけですが、今を救える議員が欲しいわけでして、正直誰が良いのかもわかりません。玉木さん。。。流されやすい議員なので難しいですね。原口議員も素晴らしいですがなんせ立憲なので。。。あとはいねーかな。ですので政治に期待するというよりは、労働者よ立ち上がれ!精神で政治家を脅すくらいでないとダメなのかもしれないですね。みなさん自分の生活のために徒党を組まなくてはなりません。政治に期待するのではなく欲に塗れた政治家に国民の恐ろしさを見せつけることが必要な時代になったのかもしれません。
でないと我々は自民党支持者や維新支持者というバカな国民と、バカな政治家に黙って殺されてしまうのですから。



「大豆の高騰で植物油やマヨネーズの値上げが話題になりましたが、その後は『ウッドショック』と言われる木材価格の高騰、品不足があり、そして原油価格の上昇が起きています。これはポストコロナに経済が回復することを睨んだ投機的な動きが一因ですが、実際に米国などの景気が急回復して需要が増えていることもあります。ドル建てで取引される原油などの価格が上昇しているのに加えて、円安になっているため、輸入物価は上がるばかりで日本国内の価格上昇はさらに大きくなっています。まさにダブルパンチです」

そうですね。日本以外の国は政府が財政支出で国民を救って景気回復しているので、森永康平氏が政府は仕事をしてると言っているが、足りないんだわ。それを仕事をしていると言ってはダメなわけで、なぜテレビ受けしそうなことを言っているのだろうかと思うわけで…

さて、海外では景気が回復する中で価格上昇も起きるのと、日本は物価上昇に対する賃金の下落、つまり実質賃金が30年前に比べて下落し続けているわけですが、その中で海外の必需品のエネルギーや小麦やとうもろこしや乳製品などの原材料は、為替レートで円安なのは車などの輸出企業だけが喜び、庶民にとっては高価なものを輸入している状態になってしまっている。
日本の貿易収支は国民総所得GNIで見れば微々たるものですが、しかしながら輸入しているのが生活必需品というのが、生活費にもろに影響するんですね。
こうならないように、政府は様々な産業育成をしなくてはならないわけですが、車が輸出増えれば他は廃れてもいいという自由貿易の悪しき考え(自由貿易の特定産業だけの強化で勝てばいいという考え)で、食の安全を守る農業は未補償でいいということにしてしまった自民党、エネルギーに至っては無駄だと言って何もせず公共事業を目の敵にした小泉馬鹿総理、滑舌が悪い安倍総理の時代には、チャイナの献金目当てでコストや安全保障的にまずいソーラーパネルを乱立し、これまた再エネ付加金という名目で外資ソーラー事業者の負債を国民に払わせているわけで、だから電気代は高騰が止まらないわけです。(これは菅直人あたりもいっちょ加味しているわけですが)
そして致命的なのは消費に対して10%の罰を与える消費税。これが物価をいつも高いと思わせる要因なわけです。
冒頭の大学教授が語る。 「今回の総選挙で、分配を主張した野党連合が不発に終わりました。一方で成長を訴え、そのための行財政改革を主張した日本維新の会が躍進した。日本が豊かさを取り戻すには、頑張って成長するしかないのだと思っている日本人がまだまだいることに安心しました。日本も成長力を取り戻して自国通貨を強くしなければ、国民は豊かになりません」

これ上山信一でしょうね。記事書いているの。
いや、日本維新の会の公約は新自由主義路線で日本人貧困化政策なんだから、いい加減、小泉純一郎路線による構造改革で日本を守ってきたものを壊すから外資が日本を食い潰しているんだろ?
維新は移民受け入れも賛成なわけだし。普通にこんな政党やばいでしょう。共産党よりもやばいよ。国家破壊を推進しているんだから。

日本維新の会 政策提言
維新八策 2021
1. 「身を切る改革」と徹底した透明化・国会改革で、政治に信頼を取り戻す
2. 減税と規制改革、日本をダイナミックに飛躍させる成長戦略
3. 「チャレンジのためのセーフティネット」大胆な労働市場・社会保障制度改革
4. 多様性を支える 教育・ 社会政策 、 将来世代への徹底投資
5. 強く靭やかに国土と国民を守る危機管理改革
6. 中央集権の限界を突破する、地方分権と地方の自立
7. 現実に立脚し、世界に貢献する外交・安全保障
8. 憲法改正に正面から挑み、時代に適した「今の憲法」へ
おそらくだ教授というのは、
これが維新の国民をぶった切る改革らしいですが見た目は良いように見えますが中身を見てみましょう。


1、公務員を削減するということですので、行政サービスは今後受けられなくなります。パソナ派遣社員だらけにするのでしょうが、知識も経験もないので、全て破綻するかとおもいます。
これは予想をしているのではなく、大阪行政をみればわかりますね。


行政サービスが滞ると、住民は疲弊するんですね。今欲しいコロナ給付や協力金が手元に回ってこない。それは、震災や津波などで避難勧告も遅れることを意味しています。
なぜなら、給料の安いバイトが地域の行政に責任を持つわけがないわけですよ。
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これ以外にも公的病院や保健所は橋下徹知事の時代にバッサリ統廃合していますので、コロナの病床逼迫は東京よりも早い段階で大阪は問題になっていたのに、吉村知事はテレビにでて笑いを振りまいていたわけです。その結果、名前が売れて多くの府民が死んだけども、大阪では当選100%の支持率であったわけで、大阪から日本の民度が衰退しているんだろうという結論になりますね。


2、株投資を進めて自分で自己防衛しろ、プライマリーバランス目標は守れ、増税はしないけど減税もしない小さな政府を目指し、外資を参入させてカジノで儲けよう、菅政権のやった中小企業統廃合と外資への買収(M&A)を推進するために行政が指導します。助けはしません。成長戦略は規制をとっぱらい外資が入り込めるようにし、特区制度で税制優遇させ日本の産業を丸裸で競争させ負けたら自己責任です。医療は政府は補助をせず市場メカニズムを導入するので、国民は当たり前のように医療サービスを受けられなくなり、農業は国際競争力のなかで丸裸で戦わせ、負けても助けません、戸別補償制度はやってもいいけど限定的にするのであまり意味がなく、農協の岩盤規制を撤廃して独占禁止法を適用して、食の安全保障の概念は無くし、外資の生産した農薬たっぷりの安い野菜を食べましょう。
後進国としてカジノリゾートを乱立させます。治安が悪くなっても自己責任です。外国資本を入れればいいんです。パチンコは推進しますが綺麗事は必要なので健全化はするといいます。表現規制はしないけど表現がちゃんとしているコンテンツだけ支援します。選別します。夜の産業は生活が困ってしまうので営業をしているけど、コロナの時には無条件に営業をさせない。生活の保証はいっさいしません。棄民政策を掲げます。民泊を推進します。空港民営化を推進して台風などの被災時に多国籍人材の民営同志の連携がとれなくても行政は指導したり統制しないので、そのときに空港にいた乗客は自己責任で判断願います。民営化された伊丹空港の台風のときの缶詰状態事件を参考にするといいでしょう。周りの空港は無駄なので消します。いくらそこに住む人が便利でも、1時間で移動できたのが電車乗り継ぎで10時間かかろうと、選択と集中で無駄は削る。MMTは本当に邪魔。橋下機長です👨‍✈️
地下鉄も民営化するので、利用料も高くなりますし、災害時の避難場所にはならなくなるかもです。小さな政府を目指しているので株式会社とは連携しませんよ当然。子供の教育には欠かせない図書館はデジタル化してガッツリ削ります。そういった文化施設も無駄なので削ります。国民の教養とか文化を大事する気持ちとか金にならんので削ります。(橋下が知事時代に言ってた言説ですね)

3、ベーシックインカムで6万円を支給するので、大病を患って入院してもあとは自己責任です。いくらかかるかは知らんけど、国民の拠り所であった突然の入院や手術を取りすぎないようにするための制度であった高額医療負担も廃止するし、年金も徴収はするけど支給はBIに含まれます。小さな政府を目指しているので国民には6万円毎月あげるので、将来の不確実性で政府を頼るな。国民皆保険もなくします。
雇用は非正規雇用で流動性を高くします。ようはパソナ派遣のためです。竹中平蔵のためです。低賃金のバイトを増やすということなので国民の貧困は自己責任です。行政のせいですがそれは新自由主義的には、勝手に働けくたばれということですね。
あと、エッセンシャルワーカーは賃上げは推奨しますが具体的には何もしませんが、民間企業が頑張ったなら多少減税とかは考えます。それがメリットがなければやらんでいいです。
職業訓練も削減するので雇用促進といってますが実は雇用停滞になるかもしれません。

ということで昼休憩で飯も食わず時間を割きましたが政策を読み込むのも大変なので、ここまでとしますが、これらが彼らがやりたいことになります。
あとはTPP自由貿易も推進していますが、上記で国民を守る気はないのは分かったかと思います。
こんな詭弁ばかりで、嘘がわかりやすい、最後に本音が露骨にでている政策は初めて見ました。恐ろしい政党ですね。過激派の上山信一という教授が公約を書いてますので、日本人が大嫌いな政党なのは言うまでもありません。


ちょと小話ですが、前にも話したと思いますが、私の大阪の友人との会話
「吉村さんはよくやっているお人や」
でも
公務員削ったり保健所削ったの維新な
「それはじじばばが多すぎるからええねん」
いやおまえがジジイになった時におんなじこと言われんねんで
「おれはなんとかできるしええよ。奥さん(実はお金持ちの娘)も働かしてないしな、いろいろ資産運用安定しとるし、国には頼らんほど稼いどるし、そういうものにならんとあかんよ」
いや自分正直にいうけど、おそらく俺より安月給やん、生産性的に俺より仕事ができるというなら今はしらんけど、昔の仕事っぷりを見ればそう思わんしな、本も読まへんやろ、吉村アゲはテレビばっか見てるってことやん
「バカにしとんか」
うんバカにしてる。いやその前にPCR検査すげー待たされてる大阪しょぼいって言ってたやん。自分すごいな、それがどういう原因なのかも調べんと、テレビで勇ましいバカ政治家に騙されるから、今後はPCR検査すら受けられんくなるんやでアホ。


と小馬鹿にしたら、それから中指マークが来て連絡がこなくなりました。そういう人間が維新を支持するんでしょうかね。
よくいるみんなから嫌われるタイプのひとで、頭が悪い、たまたま中途採用で大企業に入れたマウントを取りたがる、面白いことがいっさい言えない友人(元同僚)が消えて私にはメリットしかないわけですが、面白いことを言って笑かしてくれる友人を自ら失ったわけなので、あいつの損失は大きいでしょう笑



日本は政治が変われば国民は豊かになります。
このまま自民党が続く限り国民の暮らしは豊かになりません。断言します。
今一度国民経済が復活するために国民側が知っておくべき正しい貨幣観を理解したいところです。


日本は自国通貨を持っています。日本だけで流通する通貨の円です。
誰が作って発行しているのか。現制度では政府が国債を発行して日銀に指示をして「日銀当座預金」に記帳(金額を書くだけ)して通貨を発行させています。これは企業も資金を調達するため銀行にお金を借りるときに自分の返済能力という担保と引き換えに銀行預金にクレジットしてもらってますが、それと同じ行為を政府と中央銀行レベルでやっているわけです。ただし、中央銀行は制度上政府の子会社ですので、政府の中の通貨発行機関ということになります。これを理解すると国債発行って借金でもなんでもないということが分かっちゃいますけど話を進めます。
通貨を作るトリガーは政府が予算を組むとき、つまり公共事業や社会保障を国民に施すときに通貨が発行されます。別に国債発行しなくても、そういった「債権記録」を残す行為をしなくても、通貨発行せよと日銀に指示をして預金通帳に記帳して通貨を支払ってもいいです。
ですが国債はインターバンク市場(日銀に通帳を持っている銀行とか保険会社とかの世界)においては金融商品としての価値があって、金利がつくので民間銀行の資金になるので保有したいわけです。我々国民が国債を購入するのは銀行などの金融機関が商品として儲けるために我々に売っているだけです。ですから銀行を儲けさせるという意味において国債で通貨発行されるのです。
これがお金を作っている行為です。
見ての通り通貨発行は目的があって発行されているんですね。毎月決まった通貨つまりお金を作っているわけではなりません。
株式会社的には政府は親会社で日銀は子会社です。そして説明した通り政府と日銀の親子関係の中での貸借関係だけで成立しているので誰からも借りているわけではありません。政府が国のために国民のために必要だから作るんです。よく国の借金で破綻するといっている変な人がいますが、中央銀行のオペレーションを見ればわかるので反論する人は理解していないということです。
それではお金を勝手に作りすぎたら「外国からの通貨の信認が」とか「外国からの国債の信用が」とか大丈夫なのかっていう人がいますけども問題ありません。大丈夫なんです。なぜなら自国で消費するだけなので何が問題なのでしょうか。そういう無知なデマを流して国民を不安にするのは、国債を金融資産だと思っている人の理論です。そういう個人の金融資産の概念を持ち込まないでください。買いたい人は買うし別に買わなくてもいいわけです。国債発行による通貨発行とは、純粋に財政支出という国家運営の話であり、金融資産として流通するのは「勝手にやってろよ」の世界の話なので、財政において今後は国債を売買するという発想は捨ててください。意味がありません。
それじゃ貿易とかはどうするんだよと考えると思います。日本だけで経済圏が完結するわけではないですからね。貿易ですね。それは為替レートで(事実上覇権国である米国)基軸通貨のドル換算されて取引されているので、国民が心配する必要はありません。為替の市場が相場によって決めているんです。
ここがポイントなのですが、もし懸念があるとしたら日本が輸入に頼って貿易赤字、つまりトータル経常収支の赤字が膨らんだ時には当然ながら円が弱くなってしまうので、そうならないように政府が自国通貨を発行して、防衛、産業、インフラ、食などの一次産業、国民の医療や生命や誕生を守っていかなければならないのです。
いいですか。供給能力が一国で盤石でなければ、大東亜戦争で何も学んでいないということになりますよ。他国に頼っている時点で安全保障としては脆弱です。しかも為替レートで円の価値が本当に下がります。輸入に頼る国は後進国といいリスクの多い国という理由がここにあります。レートの話は円高円安ですので、普通に考えればわかりますね。輸出国の場合は円高傾向。輸入国であれば円安傾向。足し算引き算の話ですから割愛します。輸出国を目指せというのではなくて、保護貿易をしても内需を充実させる国でなくてはなりません。
自由貿易をして防衛を他国に任せ、進んで属国になり、自国の産業を守らない。だから今の緊縮は日本滅亡まっしぐらなんですよ。これじゃ日本おかしくなっちゃうわってわかるから私は怒っているんです。
経済政策を理解しているものとしては、政治家が自分で自分の国を貧困化させているから恐怖を感じています。例えるなら自民党議員が自分で家に火をつけてるから怖いわけです。経済を理解せず、恐らくは献金のために外国や日本の富裕層のために売国をしている。自民党議員全員がやばいですね。
超積極財政をしろといっている日本第一党の公約の意味がわかっていただけたら幸いです。
これがケインズ的マクロ経済政策なんです。適当に行っているわけではないんですよ。中央銀行制度であり、国定信用貨幣論であり、機能的財政論です。総じて現代貨幣理論(MMT)です。
財政破綻する〜といって国債発行して国民を救うことに対して批判している株乞食は、富を独占する前にこの国が終わるという洞察力の無さを露呈して批判してくるんじゃない。




日本思想史新論―プラグマティズムからナショナリズムへ (ちくま新書)
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2016-12-09







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