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今回もその先頭に必要な技術についてはアメリカロッキードの設計の枠の中、つまりは出来上がっている製品を提供されるだけになりそうです。エンジンに関してはステルス性に寄与するかもしれませんが、他の自衛隊が求める仕組みについてはも英国が参入してしまっている。
ようはきめ細かいカスタマイズの要件定義が、同じ言語を話す同じ共同体に住む日本の企業に伝えて、ともに自分たちの領土を守るものを作る情熱を持った作業は今回もできないということですね。開発する立場としては辛いわけです。なんだって一から設計するのはその国の人間でなくてはならない。何故って？
外国の企業が日本の国防のことを親身になって考えますか？
いままでの古臭い傀儡保守の馬鹿どもは、「アメリカと安倍さんがなんとしてくれるー」そう考えていたわけですから脳みそが相当数不足していたんだろうと思いますね。このようなコメントはおそらくは統一教会勝共連合の工作員の仕業ですが、これを鵜呑みにしてはいけないんですね。非常にまずい典型例です。この記事を読んでいただければ、こうきまっているんだから仕方ないだろうーという考えにはならないはずです。
スパイ防止法を必要とするのは外国に国防を頼っているからですね。根本が間違っているわけです。こういう頭の悪い詭弁の言論がこの国を衰退させてきたわけです。
いい加減、アメリカの属国を脱却しないと国防に悔いを残すことになります。
そしてこの国防技術のことだけを言っているのではなく、政府が国内の企業に財政支出をして、国内のさまざまな産業が手を取り合うことで、産業の成長が飛躍的に上がることをスピンオフといいますが、これを実現している国だけが強い国であるわけです。そしていい加減日本政府はこの公共事業により国民の生活を豊かにすることを考えましょうよ。
国防予算について国内から批判されているのは、その恩恵が国民に回ってこないからではないでしょうか。
これを実現するには、自民党の外国や大企業の献金のための政治からの脱却が必要なんです。
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⇨なぜ外国に頼るのか
イタリアがいっちょ噛みさせてくれーというのはどうでもいいです。
それよりも大義名分が国産主導としているのに、結局はロッキードアメリカの支援が加わるのであれば、日本が技術があるのにアメリカの利益のために戦闘機を発注していたのに毛が生えた程度の進展しかないということです。何が言いたいかと言えば、いつまで経っても属国根性が抜けずにアメリカから自立させてもらうことはできず、お金を払い続け、国内の産業を育てない自民党与党の政策が間違いだらけだということです。
これまで外国に頼ってきた経緯や契約方法については、
今までは、FMSというアメリカの廃棄寸前のお古を改造したりして長期メンテナンスを延長して提供されていました。また三菱や川崎重工あたりが機体をデザインするということであっても、エンジンや先頭に関する制御部分についてはライセンス生産という契約という形で、実際の高度な技術はブラックボックスつまり民間企業の秘匿ライセンスであるため実際にはできたものをどんな原理で動くのかを知らされずに操作マニュアルだけを提供される既製品を組み立てるだけで、故障時などのメンテナンスは分解して中をいじるのはは許さないが、部品として取り付けたり外したり、軽い整備や初期不良の対処などを、ライセンス契約としてノウハウの一部は渡されてきたんだろうと思います。これはITハードウェアベンダやソフトウェアのOEM提供を理解していれば分かることですが、その程度のことなんだろうと思いますね。実際にその設計ノウハウが得られることはどの国だってないはずです。あくまでコア部分ではなく運用設計のためのノウハウ手法だけを毎回得ているだけで、毎度同じ日本主導という名目でアメリカが全部し切っているという構図ではないかと思います。実際この記事は共同開発が最大の譲歩だと提言しているのですが、そんなのはあり得ませんね。機密事項を同盟国だから取って共有することは国家存亡の危機であるわけです
2022年4月12日、来日したイタリアのロレンツォ・グエリーニ国防大臣が岸信夫防衛大臣との会談の席で、航空自衛隊の次期戦闘機の開発に、イタリアも共同開発国として参加することに関心を示したと時事通信が報じました。政府は2018年12月18日に閣議決定された現在の中期防衛力整備計画で、次期戦闘機を「国際協力を視野に、我が国主導で開発する」ことを決定しています。その国際協力に関して、日本を支援する企業の候補として2020年12月18日にアメリカのロッキード・マーティンが選定されています。戦闘機と電子機器やコンピューターなどの「ミッション・システム」の統合、コンピューターによるシミュレーションを駆使した設計、運動性能とステルス性能の両立という3分野の設計においてです。
イタリアがいっちょ噛みさせてくれーというのはどうでもいいです。
それよりも大義名分が国産主導としているのに、結局はロッキードアメリカの支援が加わるのであれば、日本が技術があるのにアメリカの利益のために戦闘機を発注していたのに毛が生えた程度の進展しかないということです。何が言いたいかと言えば、いつまで経っても属国根性が抜けずにアメリカから自立させてもらうことはできず、お金を払い続け、国内の産業を育てない自民党与党の政策が間違いだらけだということです。
これまで外国に頼ってきた経緯や契約方法については、
今までは、FMSというアメリカの廃棄寸前のお古を改造したりして長期メンテナンスを延長して提供されていました。また三菱や川崎重工あたりが機体をデザインするということであっても、エンジンや先頭に関する制御部分についてはライセンス生産という契約という形で、実際の高度な技術はブラックボックスつまり民間企業の秘匿ライセンスであるため実際にはできたものをどんな原理で動くのかを知らされずに操作マニュアルだけを提供される既製品を組み立てるだけで、故障時などのメンテナンスは分解して中をいじるのはは許さないが、部品として取り付けたり外したり、軽い整備や初期不良の対処などを、ライセンス契約としてノウハウの一部は渡されてきたんだろうと思います。これはITハードウェアベンダやソフトウェアのOEM提供を理解していれば分かることですが、その程度のことなんだろうと思いますね。実際にその設計ノウハウが得られることはどの国だってないはずです。あくまでコア部分ではなく運用設計のためのノウハウ手法だけを毎回得ているだけで、毎度同じ日本主導という名目でアメリカが全部し切っているという構図ではないかと思います。実際この記事は共同開発が最大の譲歩だと提言しているのですが、そんなのはあり得ませんね。機密事項を同盟国だから取って共有することは国家存亡の危機であるわけです
。
このブログでもその問題点を書いています。
安全保障という観点から、特に日本に対してアメリカがライセンス生産を提供できないことを整理してみれば、高度な技術は多額の長期的投資を国と民間が一体化して作る国家財産であり機密であるわけです。ましてや日本は中国に情報が流れやすい政治体制ですので、それならばということでガンダムのプラモデルを作ってしまって完成品を渡され、あとはカスタムしてくれていいですよ。ということが現実的な落とし所でしょうね。ここは情報を提供されていないのでわかりませんが、実際問題として国内の重工業メーカーが戦闘機を自社単独で作ることを許してもらえないということは、戦後ずっと続いているわけです。
戦闘機は金になりますからアメリカ様が黙ってはいないという戦後の関係をそのまま引き継いできたんだと思いますね。自民党は。それが長期政権のためのリスク回避なんでしょう。
このブログでもその問題点を書いています。
安全保障という観点から、特に日本に対してアメリカがライセンス生産を提供できないことを整理してみれば、高度な技術は多額の長期的投資を国と民間が一体化して作る国家財産であり機密であるわけです。ましてや日本は中国に情報が流れやすい政治体制ですので、それならばということでガンダムのプラモデルを作ってしまって完成品を渡され、あとはカスタムしてくれていいですよ。ということが現実的な落とし所でしょうね。ここは情報を提供されていないのでわかりませんが、実際問題として国内の重工業メーカーが戦闘機を自社単独で作ることを許してもらえないということは、戦後ずっと続いているわけです。
戦闘機は金になりますからアメリカ様が黙ってはいないという戦後の関係をそのまま引き継いできたんだと思いますね。自民党は。それが長期政権のためのリスク回避なんでしょう。
ですが、防衛省は愛国心の塊なのは誰にでも分かると思います。ポストローテーションの防衛大臣は違いますけどね。その防衛省は本来の戦闘機開発のあるべき姿としては何を目指しているのかは気になるところです。
こうした中で、将来にわたって我が国の「航空優勢」を確保するためには、
・現時点（２０２１年１月）において、いずれに国においても実現していない新たな戦い方を実現でき、
・将来に渡り、適時適切な能力向上のための改修を加えることができ、
・さらに、高い可動率と即応性を確保できる国内基盤を有する
・次期戦闘機を、我が国主導で開発していくことが必要不可欠です。
このように我が国主導で、時期戦闘機は開発しないと、将来の地政学リスクにより誰が敵で誰がミカになるかは不確実リスクであり、他国に供給を依存していては将来の調達がままならなくなることだけは避けたいと、真っ当な意見を言っているわけです。当たり前ですよね。
そいう言った観点で今回の次期戦闘機が三菱重工という国内産業が主体にはなりましたが、肝心な腫瘍部分はやはりアメリカロッキード民間企業を入れてしまっているわけで、これは防衛省は今の自民党という政権の配下にいる不条理を痛感したと思います。
2年前の記事を見つけるのは大変でしたが、今おおやけに詳細に伝わっている契約についてわかるのは、この記事が最新版かとおもいます。
これを読んでいてなぜ日本主導のようで主導ではないかを説明すると、
ロッキードがシステムの技術を情報提供するとあります。これはまさしくOEM版であり、一から開発したものを提供されたわけではありません。例えばプログラム開発でいえば、ソースコードの関数やプラグインやモジュールなどは暗号化などにより既に隠匿され非公開で、「こういうふうに判断制御する仕組み」を提供されるわけではなく「こうなったらこう動きます」という既成事実マニュアルが提供されるわけです。おそらくプログラム開発とは違って、スタンダートで汎用性が高いものではないので、独自の技術は企業秘密になります。
そして開発コストを気にしている点ですね。金を出し惜しみしている点も、長期で日本企業に開発依頼発注を出すことは考えられません。金に糸目はつけないからいいものを作ってくれというのが本来の防衛のあり方でしょう。理想論ではなくあるべき姿です。
少しだけ進展しているように見えているのは、プロジェクトリーダー的な役割が日本の企業だったり、外枠や機体の設計やエンジン部分の日本企業の参入ですが、それは今までよりは進んでいるんだと思いますが、戦闘機能や相手戦闘機との優位性を確保する最新機能を日本が国防の観点として開発できていないじゃないですか。エンジンは性能がいいものを搭載できるかもしれませんが、それはFIだって航空機だってできることですね。（それなりの高度なレベルではありますけども論点はそこじゃない）問題は戦闘機としての重要な技術はすべてライセンス提供な訳です。
防衛省はこのような夢もあったそうです。
日本を守った戦闘機の象徴は零戦です。
こうした中で、将来にわたって我が国の「航空優勢」を確保するためには、
・現時点（２０２１年１月）において、いずれに国においても実現していない新たな戦い方を実現でき、
・将来に渡り、適時適切な能力向上のための改修を加えることができ、
・さらに、高い可動率と即応性を確保できる国内基盤を有する
・次期戦闘機を、我が国主導で開発していくことが必要不可欠です。
このように我が国主導で、時期戦闘機は開発しないと、将来の地政学リスクにより誰が敵で誰がミカになるかは不確実リスクであり、他国に供給を依存していては将来の調達がままならなくなることだけは避けたいと、真っ当な意見を言っているわけです。当たり前ですよね。
そいう言った観点で今回の次期戦闘機が三菱重工という国内産業が主体にはなりましたが、肝心な腫瘍部分はやはりアメリカロッキード民間企業を入れてしまっているわけで、これは防衛省は今の自民党という政権の配下にいる不条理を痛感したと思います。
防衛省は2035年配備をめざす次期戦闘機の技術支援先として米防衛大手ロッキード・マーチンを候補に選んだと自民党に説明した。開発主体の三菱重工業に戦闘機のシステム関連技術などの情報を提供する。21年にも三菱重工とロッキードが契約を結ぶ。米ボーイング、英BAEシステムズを含む3社から1社に絞った。米軍が持つ戦闘機などの装備品と情報連携を進めるため、21年度から米政府や企業との研究事業も始める。有事の際に共同で作戦を展開しやすくする。エンジンやレーダーなど部品ごとに英国の企業とも共同研究を進め、開発コストを抑制する。
次期戦闘機は日本企業主導で開発する。機体の設計やシステム統合を三菱重工が担う。エンジンはIHI、機体はSUBARUなどの企業を想定する。海外政府や企業の方針に左右されず、改修の自由度を高める狙いがある。
国内主導の開発は1970年代以来となるため、技術の信頼度を高めるためロッキードなど海外企業の支援を受ける。艦船や地上への攻撃、空中戦をすべてこなす「マルチロール機」とする方針だ。ステルス性能に加え、電磁波の妨害を受けても作戦を続けられる能力を付与する。
次期戦闘機は日本企業主導で開発する。機体の設計やシステム統合を三菱重工が担う。エンジンはIHI、機体はSUBARUなどの企業を想定する。海外政府や企業の方針に左右されず、改修の自由度を高める狙いがある。
国内主導の開発は1970年代以来となるため、技術の信頼度を高めるためロッキードなど海外企業の支援を受ける。艦船や地上への攻撃、空中戦をすべてこなす「マルチロール機」とする方針だ。ステルス性能に加え、電磁波の妨害を受けても作戦を続けられる能力を付与する。
2年前の記事を見つけるのは大変でしたが、今おおやけに詳細に伝わっている契約についてわかるのは、この記事が最新版かとおもいます。
これを読んでいてなぜ日本主導のようで主導ではないかを説明すると、
ロッキードがシステムの技術を情報提供するとあります。これはまさしくOEM版であり、一から開発したものを提供されたわけではありません。例えばプログラム開発でいえば、ソースコードの関数やプラグインやモジュールなどは暗号化などにより既に隠匿され非公開で、「こういうふうに判断制御する仕組み」を提供されるわけではなく「こうなったらこう動きます」という既成事実マニュアルが提供されるわけです。おそらくプログラム開発とは違って、スタンダートで汎用性が高いものではないので、独自の技術は企業秘密になります。
そして開発コストを気にしている点ですね。金を出し惜しみしている点も、長期で日本企業に開発依頼発注を出すことは考えられません。金に糸目はつけないからいいものを作ってくれというのが本来の防衛のあり方でしょう。理想論ではなくあるべき姿です。
少しだけ進展しているように見えているのは、プロジェクトリーダー的な役割が日本の企業だったり、外枠や機体の設計やエンジン部分の日本企業の参入ですが、それは今までよりは進んでいるんだと思いますが、戦闘機能や相手戦闘機との優位性を確保する最新機能を日本が国防の観点として開発できていないじゃないですか。エンジンは性能がいいものを搭載できるかもしれませんが、それはFIだって航空機だってできることですね。（それなりの高度なレベルではありますけども論点はそこじゃない）問題は戦闘機としての重要な技術はすべてライセンス提供な訳です。
防衛省はこのような夢もあったそうです。
日本を守った戦闘機の象徴は零戦です。
国内から戦闘機の製造技術を消滅させ、戦闘機製造によって獲得してきた航空機全般の製造技術を喪失させるおそれがあった。
焦りを強めた防衛省は、国産か、国際共同開発かの方向性も定まらないまま、2019年度予算に「将来戦闘機」の名称で57億円の研究費を計上した。翌2020年度予算で現在の「次期戦闘機」となり、111億円の開発費が付いた。
空中戦といえば、戦闘機同士が近距離で戦うドッグファイトを連想する。しかし、ミサイル技術や情報共有のためのネットワーク技術の進展により、近年、空中戦の様相は大きく変化した。今では、肉眼では見えない遠方からミサイルを発射する戦い方が主流だ。この戦いではレーダーに映りにくいステルス機が優位になる一方、情報を複合的に組み合わせて敵機の位置を正確に把握する機能が求められるようになった。周辺国をみると、中国は最新鋭機に該当する第5世代のJ31戦闘機の開発を進め、ロシアも同じく第5世代のSU57戦闘機の開発を推進している。こうした他国の状況を見ながら、防衛省が次期戦闘機に求めることにしたコンセプトは、①量に勝る敵に対する高度ネットワーク戦闘、②優れたステルス性、③敵機の捜索・探知に不可欠な高度なセンシング技術、の3点を併せ持つ機体とすることである。
資料には「このような戦い方を可能とする戦闘機は存在しない」と異なる字体で大きく書かれ、防衛省が本気で「令和のゼロ戦」の開発を目指していることがわかる。
今回もその先頭に必要な技術についてはアメリカロッキードの設計の枠の中、つまりは出来上がっている製品を提供されるだけになりそうです。エンジンに関してはステルス性に寄与するかもしれませんが、他の自衛隊が求める仕組みについてはも英国が参入してしまっている。
ようはきめ細かいカスタマイズの要件定義が、同じ言語を話す同じ共同体に住む日本の企業に伝えて、ともに自分たちの領土を守るものを作る情熱を持った作業は今回もできないということですね。開発する立場としては辛いわけです。なんだって一から設計するのはその国の人間でなくてはならない。何故って？
外国の企業が日本の国防のことを親身になって考えますか？
いままでの古臭い傀儡保守の馬鹿どもは、「アメリカと安倍さんがなんとしてくれるー」そう考えていたわけですから脳みそが相当数不足していたんだろうと思いますね。このようなコメントはおそらくは統一教会勝共連合の工作員の仕業ですが、これを鵜呑みにしてはいけないんですね。非常にまずい典型例です。この記事を読んでいただければ、こうきまっているんだから仕方ないだろうーという考えにはならないはずです。
スパイ防止法を必要とするのは外国に国防を頼っているからですね。根本が間違っているわけです。こういう頭の悪い詭弁の言論がこの国を衰退させてきたわけです。
いい加減、アメリカの属国を脱却しないと国防に悔いを残すことになります。
そしてこの国防技術のことだけを言っているのではなく、政府が国内の企業に財政支出をして、国内のさまざまな産業が手を取り合うことで、産業の成長が飛躍的に上がることをスピンオフといいますが、これを実現している国だけが強い国であるわけです。そしていい加減日本政府はこの公共事業により国民の生活を豊かにすることを考えましょうよ。
国防予算について国内から批判されているのは、その恩恵が国民に回ってこないからではないでしょうか。
これを実現するには、自民党の外国や大企業の献金のための政治からの脱却が必要なんです。
民主制国家が落ちぶれる根本は、国民が大衆と化して、政治が大義のために信念を貫く意味がなくなるという成れの果てなわけですから、今更嘆いても仕方がないわけですが。
＝＝大衆から抜け出すための本を紹介＝＝
大衆の反逆 (中公クラシックス)NHKの100分de名著という番組で紹介された一文を紹介すると、
そして大衆は「みんなと同じ」だと感じることに苦痛を覚えないどころかそれを快楽として生きている存在だと分析するオルテガ。彼らは急激な産業化や大量消費社会の波に洗われ、みずからのコミュニティーや足場となる場所を見失い、根なし草のように浮遊を続ける。他者の動向のみに細心の注意を払わずにはいられない大衆は、世界の複雑さや困難さに耐えられず、やがて自分とは異なる他者を排除し始める。
そして大衆は「みんなと同じ」だと感じることに苦痛を覚えないどころかそれを快楽として生きている存在だと分析するオルテガ。彼らは急激な産業化や大量消費社会の波に洗われ、みずからのコミュニティーや足場となる場所を見失い、根なし草のように浮遊を続ける。他者の動向のみに細心の注意を払わずにはいられない大衆は、世界の複雑さや困難さに耐えられず、やがて自分とは異なる他者を排除し始める。
楽しく読むだけでアタマがキレッキレになる 奇跡の経済教室【大論争編】政経でランキング1位だそうです。
変異する資本主義以前中野さんの地政経済学関連のセミナーで、いくら経済政策が変わろうとも積極財政になってもコーポレートガバナンスの問題点つまり株式至上主義の富の独占について質問させていただいた時、これとも戦っていかなくてはならないんですよね。とおっしゃっていたわけですが、カレツキの的確な階級説明を提示してくれたのは大きい。彼が言論を発するということは、小さいビッグバンが起きるということなのかもしれませんね。いろんな人が気づき始めました。
富国と強兵すべての経済に関わるもの、為政者に読んでいただきたいですね。あ、志が高くないと途中で読むのやめてしまうかもです。地政経済学で世界関係を推し量る人が増えました。
日本思想史新論―プラグマティズムからナショナリズムへ (ちくま新書)公と民の関係性と為政者の哲学、国民統合一致団結、プラグマティズムな考え方で根本を理解できるようになるからこの本は不思議です。私自身もこの本によりいろんなことが見えてくるようになりました。一番読んで欲しい本かもしれません。
銀河英雄伝説 文庫 全10巻 完結セット (創元SF文庫)マキャベリズム、帝国主義、解放ではなく自由、個人主義ではなく個人の尊厳、それらを履き違えた全体主義、そういった人間と共同体の根本を問いながら、戦争の戦術と人間の駆け引きと、世界とはこうやって動いているという歴史の累積をまざまざと見せつけられる。
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